MENU

リスティング広告で競合の名前を設定!それっていいの?

リスティング広告で自社商品とよく似た競合他社の商品名などを入れれば、売上アップに繋がりそうです。実は競合の名前でリスティング広告を出すことに関して、法律上の罰則などはありません。ただし、さまざまな問題が生じる可能性があります。


競合の名前でのリスティング広告を出すのは控えた方が無難

リスティング広告で、他社の商品名などをキーワードとして買っても法律上は、特に罰せられることはありません。
しかし、他社の商品名をキーワードとして買っても売上げアップに繋がらないこともあります。
余計なリスクを背負ってしまうこともあるでしょう。
では、競合の名前でリスティング広告を出した場合に、どのような結果になる可能性があるのか見ていきましょう。


リスティング広告とは

まず、リスティング広告の仕組みについて軽く説明しておきましょう。
リスティング広告とは、検索結果の上の方に表示されている「広告」と表示されたリンクのことです。
広告主はあらかじめキーワードを設定しておき、そのキーワードで検索されたときに表示される仕組みになっています。
そして、キーワードを設定することを、キーワードを買うという言い方をすることが多いです。
他社の商品名をキーワードとして買うということは、他社の商品名で検索した場合に、自社の広告が検索結果の上の方に表示されることになります。
また、リスティング広告はキーワードを買った段階では広告費用はかかりません。
クリック数に応じて、広告費用がかかる仕組みになっています。



競合の名前で出せば売上に繋がる?

他社の商品やサービスの名前がかなり有名なら、そのキーワードで検索する人が多いです。
似たような商品やサービスを自社でも提供している場合には、リスティング広告をクリックする人も出てくるでしょう。
どの会社の商品・サービスなのかということに、あまりこだわらないユーザーなら、自社の商品・サービスの方を選ぶかもしれません。
特に値段が安いなどの理由で、自社商品の方を選ぶ人もいるでしょう。
単に自社商品のことを知らないために、有名な他社商品を選んでいるという層に対して効果を発揮します。
そのため、売上アップもある程度は期待できるでしょう。


競合の名前で出した場合のデメリット

競合の名前でリスティング広告を出す場合のデメリットは以下の通りです。

・民事で訴えられる可能性
・コストが高くつく
・評判を落としてしまう可能性

競合の名前でリスティング広告を出しても、罰則の適用などはありませんが、民事訴訟を起こされてしまう場合があります。
主に商標登録されているキーワードの場合です。
相手側から見れば、自社の自分のところの商品名を掲げて宣伝しているわけですから、訴えたくもなるでしょう。
僕もカフェを経営していたことがあるので分かります。
「自分のお店のこの商品と、あっちのお店の〇〇は全然違う!一緒にしないでくれ!」って言いたくなりますね。

あと、相手側の商品がかなり有名だったら、当然検索数もクリック数もそれなりに多くなります。
リスティング広告はクリック数に応じて、広告費が決まるため、費用が馬鹿になりません。
それで売上も相応にアップすればいいですが、逆に評判を落としてしまうこともあるんですよ。
どの会社の商品なのかこだわらない人だけだったらいいですが、相手の会社の商品が欲しくて検索する人がクリックしてしまうこともあります。
その場合、決して良い感情は抱かないでしょう。
クリックされて広告費が加算された上に評判を落としてしまいます。


競合の名前のリスティング広告は避けた方が無難

競合の名前でリスティング広告を出し、一時的には売上が上がるかもしれませんが、長い目で見ると、それ以上にデメリットやリスクの方が大きいです。
法律的には一応問題はなく、GoogleやYahooでも特に禁止はしていませんが、ムダな軋轢を生み、自社の評判を落とす結果になるため、あまりおすすめできません。
同業他社をムダに敵に回すよりは、協力し合うのが望ましいでしょう。

→このページを読んだ人が見ている記事「最強の販促ツール知ってる?」