「あのライバル店は広告費をどのくらいかけているんだろう……」やはり競合店のことは気になるものですよね。おおよその相場がわかれば次の施策が打ちやすくなるのも事実。ここでは店舗規模による広告費の相場、業種別の広告費用の相場などについて詳しくご紹介します。
広告費には相場がある。売上の5%〜10%です
広告を打てば打つほど売れるという時代には、大して売上がなくても資本だけ集めて広告を打ちまくって回収するという博打のようなことができました。しかし、今は広告費の相場は年間売上の約5％～10％が平均と言われています。
これは、5〜10%程度に収めれば大抵の業態で比較的安全に経営できる目安という風に受け止めるといいかもしれません。
「家賃は月収の1/3まで」みたいな話ですね。月収が20万円の人と200万円の人では、そんなの同じじゃないに決まってますからね。
今でも広告すればするほど売れるという商品はあるし（化粧品、コンプレックス商材などがそうだと言われています）、この数値は会社の規模に関わらず算出しているものなので注意してくださいね。
大企業は法人相手、中小企業は個人相手の広告費が多くなる
大手企業の場合は広告費を「イメージアップ」や「認知度アップ」という戦略にかけることが多くなるようです。確かにテレビCMやイベント広告など、直接商品を販売するための広告ではなく、企業や商品のイメージや認知度アップに広告費を投入しています。
一方中小企業の場合、業種や業界での認知度によって異なりますが、ダイレクトに消費者へアピールする、購買促進のために広告費をかける傾向が高くなっています。
業種別広告費の相場
コスメ関連：年間売上の約10％
大手、中小メーカーを含めた相場です。ネット通販専門店の場合はリスティング広告、各ECモール広告、アフィリエイト広告などを使用しているので更に相場が上がります。
健康食品関連：年間売上の約10～15％
実店舗の有無によりますが、実店舗がある企業で約10～15％が相場のようです。ネットショップ限定商品や、認知度が低い商品を扱っている店舗は広告にかける費用の相場が上がります。
外食・飲食業関連：年間売上の約5～10％
大手外食チェーン店は認知度が浸透しているため、広告費の割合は少なめです。中小個人経営店も同程度の広告費が相場のようです。
サービス業関連：年間売上の約15～20％
エステサロンや美容院関連は他業種と比較して広告費の相場が高くなっています。ダイレクトな顧客獲得への広告費投資以外に、イメージ戦略に広告費をかけることが相場高騰の理由でしょう。
医療・健康サービス関連：年間売上の約5～10％
病院、クリニック関連は広告費に予算をかけないケースが多いですが、美容外科、美容皮膚科、審美歯科、矯正歯科など保険適応外の施術を行っている場合は、広告費相場が40～50％にアップすることもあります。
不動産関連：年間売上の約4～7％
大手住宅メーカーは住宅販売浅略により10％以上の広告費をかけることもあります。中小住宅メーカー、不動産会社は地域に密着した広告方法でコストを抑えている場合も。
教育関連：年間売上の約3～5％
大手学習塾、スクールは認知度が高いため広告費相場が低めの傾向があります。中小学習塾では新規開校時、学校の長期休み、受験シーズン前には積極的に広告をかけることが多いようです。
「業界内の認知度」広告費の相場が決まる！
業界内でのおおよその広告費相場がわかったら、自社商品やサービスが業界内でどのくらいの認知度があるか調査してみてください。ライバル店よりも極端に認知度が低い場合は、広告費を見直す必要があるかもしれませんね。実店舗をお持ちならターゲットの居住エリア内認知度チェックもお忘れなく。
以上、熱血野郎でした～。